ヘッドハンティングの道
ヘッドハンティングを通じて、様々人との出会いがある、その出会いから学んだことや感じたことなどをブログで記録する。

ヘッドハンティングとは、茶道の心得「一期一会」に通じます。

ヒトとヒト。ヒトと企業。企業と企業を結びつける。

ヘッドハンティングの道を極め、社会を良くしたいものです。

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不況下でのヘッドハンティング
不況下でのヘッドハンティング

私自身、ヘッドハンティングのビジネスを本格的にスタートしたのは、就職氷河期まっただ中の1997年です。採用市場は、まさにゼロ採用といえるもので、採用よりも従業員を減らしたいという企業がほとんどでした。1998年後半あたりから、アウトプレースメントという言葉も新聞紙上で散見されるようになりました。この時期にヘッドハンティングを始めたこともあり、不景気でのヘッドハンティング業というものも大方の予測できます。

当たり前ですが、ヘッドハンティングの依頼数は、減少します。といっても、1-2割程度の減少で、他業界の落ち込みからすれば、羨ましい状況かもしれません。

特に、不景気時代に顕著なヘッドハンティングのニーズの1つは、リプレイス案件です。
今いる社員よりも、キャリア・能力がある人を、ヘッドハンティングして欲しい。要するに、今の社員を配置転換あるいは、退社させて、新たな人を採用するという、とてもシビアなヘッドハンティングです。
生産性を高めるために、主要なポジションのレベルアップをはかりたい企業のニーズということになるのでしょうが・・・・。

またポジション的には、経理財務のヘッドハンティングが目立つようになります。他のポジションの採用数が大幅に減少するのに対して、経理財務は、もとから少ないので、それ以上減少しようがないという理由と、厳しい台所事情をなんとか解決してほしいという願いからのニーズが底堅くなるからだと思います。このため、全職種を扱う総合ヘッドハンティング会社よりも、経理・財務に特化したような専門ヘッドハンティング会社が売上が堅調となります。
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ヘッドハンティングと農業
ヘッドハンティングと農業

カゴメやキューピーなど、企業が農業に参入することが必要な時代になってきました。
個人的には、自給率を上げるために、企業の参入は必要なことかもしれません。
我々のヘッドハンティングの仕事も、農業におよぶ時代に突入してきたいように感じます。
企業がヘッドハンティングしたい人材は、農業と経営のバランスがとれた方です。
農業のことをよく知ってながら、経営センスも備わっている、なかなか、このような人材は珍しいのですが、今後、農業が国際競争力を持つためには、不可欠な要素のようです。
農業における優秀な経営者をヘッドハンティングしたいという需要は大きいものの、受け皿の準備が今後、必要です。高い年収の提示あるいは、雇用面の高位安定が、先行投資として用意できるかどうかが鍵となります。
一方、効率化とマンパワー確保のためには、海外からの人材をもっと増やす必要があります。
現時点では、治安維持という目的で、海外からの労働者を増やすことにはネガティブな政府です。海外で安全でない食品をつくることと、国内で安全な食品をつくることのどちちらが、有利なのかを判断されるべきでしょう。個人的には、海外からの雇用も促進されると予想しています。そうなると、外国人をマネージメントできるマネジャーをヘッドハンティングしたいとういニーズもでてきます。外国人のメンタリティーを理解し、モチベーションをアップできる人・・・・。
農業におけるヘッドハンティングの役割は大きくなると思います。

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ヘッドハンティングとM&A
ヘッドハンティングとM&A

中国、ロシアの政府系投資ファンド(SWF)にも、代表されるように、外貨準備金を投資にて運用するグループが2007年から存在します。投資してくれる機関という好意的な見方もされているようですが、とても危険な存在です。それは、日本の企業は、為替に株価が連動されやすい体質だからです。為替変動が、極端に株に影響をあたえるため、先日の107円から103円に為替が3.7%下がった影響で、1000円以上の日経平均7%超の下げるような事態となっていました。約、2倍のレバレッジ効果です。各国が、資産を有効に利用したいなら、その欠点をつかない投資家(政府)はいないはずです。M&Aを本気で行うのであれば、為替を円高にし、できるだけ株価を下げる。極論すれば、倒産間近まで円高政策をとり、紙切れ同然になった株を購入する。といった作戦をとるかもしれません。日銀なども対抗手段を取るでしょうから、そのような事態にならないことを祈りますが。
構造的に、日本株は、割安な時期というよりも、いつでも割安にできる株であると理解すべきかもしれません。日本株のバーゲンセールは、故意に操作できる。先日の報道でも、アラブの投資ファンドの責任者が日本に来日した際に、株価が上昇しつつある時期にもかかわらず。「底値で買えたら・・・」と発言しておりました。その後、為替円高→日本株暴落という状態・・・・。
これまでの、企業間の競争という経済市場に、政府が乗り込んできた状態となっています。まるで子供の運動会に、親が参加するといったような市場になりつつあります。
話がそれてきましたが、本格的なM&Aは株価下落後スタートするでしょう。企業側も、M&Aされないように、これまでの株価を高くするというだけでなく、新たな対策を打ち出せる人が必要となってきます。個人的には、このような人材を政府にもヘッドハンティングしてほしいものです。

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ヘッドハンティングの道
ヘッドハンティングの手法

ヘッドハンティングを行う上で、「どうやって候補者を見つけるのですか?」と質問されます。

ヘッドハンティングを依頼する企業には、様様な会社があります。また、その募集背景や採用理由、依頼するターゲット、条件など・・・。
大きく分けると、
?指名スカウト(企業や個人名を指定してのヘッドハンティング)
?無指名スカウト(企業・個人名を指定しないヘッドハンティング)
になります。
最近は、?の指名スカウトがだんだん多くなっています。
仕事上でよく知っているので、声をかけにくい。直接ヘッドハンティングすると、業界内で問題になる。ヘッドハンティングを依頼するには、いろいろな理由があります。もうひとつは、個人情報の保護により、名簿などの個人情報が入手しにくくなっているという環境変化もあります。

?の場合は、企業側が知っている候補者なので、説明する必要はないでしょうが。
?のヘッドハンティングの場合、わが社が活用するのは、波紋リサーチという手法です。
最初に、依頼された企業の同業、ライバル会社と言った方が早いでしょうか。
その会社に所属する社員にアプローチします。この段階では、その候補者がヘッドハンティングの対象というよりも、情報を得るために会う人というだけです。そのような情報を入手するために、数人の方々とお会いします。そうすると、彼らの周辺にいる人の評価がヒアリングできます。そして、「誰が優秀なんですか」という候補者が浮かび上がってきます。
このようにして、ヘッドハンティングの候補者が決まるわけです。
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ヘッドハンティングで
ヘッドハンティングにおいて気にする経営指標

企業が、良い企業であるかそうでないか。あるいは、紹介する時期としてして適切なタイミングかどうかを見極め方。

もちろん、儲かっているかどうかを判断するのに、売上・利益の伸びや財務状況を 把握することは、言うまでもありませんが。
我々、ヘッドハンターが、企業を分析するときに、最も重要視するのが、組織と従業員数(現在と伸び)です。次に、重要視する指標が、1人当たりの売上・利益となります。
凡の目安として、1人1億円の売り上げ、利益で2000万円、20%の利益率という物差しでみるようにしています。
これより、大きい・小さいというのは、業種や規模や商品の利益率などによって、さまざまですので、あくまで、目安として・・・。
この目安は、1000万円以上の年収が支給できるビジネスモデルか。そうでないかを判断するために使います。採用側の人が、「優秀な人であれば、1000万円以上でも採用します。」「当社は、実力主義なので、青天井です。」・・・・。いろいろなことを言いますが、1人当たりの利益が1000万円の会社において、1000万円以上の年収を支給するには、かなりの無理があります。その無理を乗り越えるだけの結果をださなければいけないとなると、かなり、ハードルは高いものです。

我々は、紹介したあとに、紹介した人が長期に渡って気持ちよく働くことを願います。
そのためには、給与のベースアップも重要となりますので、1人あたりの利益額が大きくないと、給与をあげることが難しいからです。

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